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自立型人材が職場を変える!若手が育つ人材育成 Vol.24

皆さま、明けましておめでとうございます。

今回、人財力コラム担当する櫻井瑞恒です。

旧年中は愛顧を賜り、まことにありがとうございました。
本年も株式会社トーコン、および弊社トコログをよろしくお願いいたします。 

 

昨年末、テレビや新聞には
「国内出生数 過去最低」「人口自然減 過去最多」「人口減少 予測上回る」など、
という見出しのニュースが載っていました。

少子高齢化の波は予測よりも早く容赦なく押し寄せてきているようです。

それに加え、世界共通でデジタルトランスフォーメーションも進んでおり、
今、企業は大きな変化への対応が必要とされています。

 

その様な変化の中、経営の最大重要資源である人財について、
企業は量的変化の対応だけではなく、質的変化への対応も必要とされています。

 

そこで、今回はこのような時代の中でも生き生きとした企業であり続けるために
トーコン内で行っている人財の取り組みについて2つご紹介します。

 

まずは、人手不足に対してトーコンでは外国籍人財の採用に取り組みだしました。

弊社内にはすでに10%を超える外国籍の社員がおり、
内2名は課長職を任されています。

この差別のない社風と実績が留学生にも響いているようで、
当採用年度では数十人の留学生に会社説明会に来ていただき、
最終的に6名の外国籍の学生に内定が出ました。

 

しかしながら、実際に入社に至る人数が半減してしまっていることは、
これからの課題として挙がっています。

その他にも、より広く外国籍のワーカーさんに当社を知ってもらい、
興味を持ってもらえるような試みも、外国籍現場リーダーの
意見を取り込みながら企画しています。

 

縮小していく労働力市場に対しては、生産性向上の対策に加えて
ダイバーシティを推進し、より多くの方々に、
社内で活躍してもらうことは大切ですね。

 

人材の質的変化に対しては、他メルマガメンバーよりも話が出ている通り
社内外での学び・気付きの場を継続的に設けています。

例えば、直近で新たに企画されている社内勉強会には「クレド勉強会」があります。

今朝の新聞では、日本企業はGDPに対するOJT以外の能力開発費が、
主要先進国内で極めて低いと載っていました。

この分野について、日本企業は特に気を付けなくてはいけないのかもしれません。

 

どんどん変わっていく世の中に対応していかなければならないのは
会社であり、一人ひとりのトーコンメンバーでもあります。

より多くのメンバーでこの考え共感し、皆で一丸となって
取り組んでいくことで、もっと良い会社、強い会社になれると思います。

 

そのためには現状以上トーコンメンバーが、
成長する意欲や、変化の中で生き残れる知識やスキルを習得できるきっかけが、
今後も継続することが大切だと考えます。

 

「心が変われば行動、習慣、人格、運命が変わる」の考えで
想い・心に変化を起こすきっかけづくりを継続することで、

「唯一生き残ることが出来るのは、変化できる者である」とあるように
変化に対応できる企業となっていきましょう!

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